DX白書2021から考える今後の日本のDX事情

2021年12月1日。この記事を公開した時点では昨日の話ですが、IT白書などを刊行しているIPA（情報処理推進機構）からDX（デジタルトランスフォーメーション）白書2021の書籍版の発行が開始されました。
それを記念し、今回はDX白書2021から今後の日本のDX事情について考えていこうと思います。
DXについて知りたい方におすすめの記事です。

ＤＸとは

ＤＸとはデジタルトランスフォーメーションのことで、スウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマンという教授が2004年に提唱した「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という仮説が始まりだとされている言葉です。

簡単に言えば、ITは世界をより良くしてくれるから進めていきましょ！　というニュアンスのもので、日本の経済産業省もスピーディーなDX化のために「DXを推進するための新たなデジタル技術の活用とレガシーシステム刷新に関するガイドライン」というものを策定するくらい本気で取り組んでいる案件です。

DX白書2021もそんなDX促進のための調査・分析として今年から発刊されているもので、日本のDXの今が良く分かるものとなっています。
DX白書2021については下記を参考にしてください。
IPA（情報処理推進機構）:
https://www.ipa.go.jp/ikc/publish/dx_hakusho.html

ITの普及と一口に言っても、さまざまな要素がありますよね。分かりやすい例で言うと、キャッシュレス化や職場のシステム化、インフラなどでは５G技術の普及、などでしょうか。

【ITインフラに関するおすすめ記事】
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DX白書2021から見る日本のDXの現在地

参考元:DX白書2021より

2021年12月現在では日本は約半分くらいの約56％の企業がDXを行っているようですが、アメリカの約79％と比べると進んでいないですね。
取り組んでいない企業に関しては日本で約34％、アメリカで約14％で2倍以上の開きがあり、大きな差ができています。

日本のDXの現在地から考える今後

アメリカとDXにおいて差を開けられてしまった日本ですが、今後の日本に期待したいですね。
DXの遅れが国際的な企業間競争力の減衰に繋がらないかと心配になってしまいます。

参考元:DX白書2021より

このデータを見ると、取り組みの成果がわからないが日本で27.9％、アメリカで2.4％とDX取り組みに関する理解度にも10倍以上の開きが出ており、まずは会社の舵取りをする人間のDXに対する理解度を上げることが必要なのかもしれません。

またそれ以外にもデキるＩＴ人材の不足が叫ばれる昨今、計画的なDX戦略が機能するのか、といったところも重要になってきそうですね。
データ上だと約10年以内に8割の企業がDXに取り組める計算ですが、それを成功させるためには人材確保は非常に重要なファクターだと言えるでしょう。

逆に言えば、デキるIT人材の方々はお金を稼ぐ絶好の機会ですね！
実際、経済産業省によるとエンジニアの給与は軒並み伸びているようですので、ぜひ頑張っていただきたいと思います。

まとめ

いかがでしたでしょうか。
今回はDX白書2021が発行された記念に色々とDXについてお話しました。
DXの今後についてはまた注視していこうと思います。
ここまでお読みいただき、ありがとうございました。